2018年､株価が下落する｢7つの要因｣とは 相場は上昇継続でも､そろそろ何かあるかも

かのストラテジスト氏は、まだ「弱気」のレポートを書くと決めたわけではなさそうだし、書くとしてもいつ書くとも、どのような理由で書くとも決めていないようだが、「そろそろ気持ちの悪い頃合い」ではある。

ちなみに、アンソニー・ロビンズが、著名な大投資家であった故ジョン・テンプルトン卿に行ったインタビューによると、テンプルトンは彼の50数年にわたる投資経験を踏まえて「12年に2回の割合で、下落相場が主要国を襲うのが普通だ」と述べている（アンソニー・ロビンズ『世界のエリート投資家は何を見て動くのか』鈴木雅子訳、山崎元解説、三笠書房）。

株価下落の原因となりうる「7つの要因」とは？

仮に、2018年に株価が大幅に下落するような事態が起こるとして、原因になりうるのはどのような事態だろうか。考えられる要因を7つほど、リストアップしてみる。

（1）日銀の政策転換 あれば、マイナス20％級以上の大材料だ。しかし、先の総選挙で安倍晋三政権が大勝したことで、その実現可能性は大幅に後退した。2018年の日銀正副総裁人事を安倍政権で行うことになりそうな点が安心材料だ。

イールドカーブ・コントロール（長期金利のゼロ固定）や、ETF（上場投資信託）の大量購入など、部分的には弊害があると筆者は思うが、まだ物価上昇率2％の目標に遠い現在、金融緩和を後退させる行動を選択するわけにはいかないので、2018年に日銀が金融緩和の縮小に舵を切る可能性は、ほぼないと考えていいだろう。

ただし、物価上昇率が1.5％を超えて2％に近づく場面があれば、金融政策の転換が視野に入ってくるので、実際に政策が変わる前に株価の下落が先行する場面があっておかしくない。要注意の指標は消費者物価だ。

（2）安倍政権退陣 10％から20％級の株価下落材料だろう。ポスト安倍の有力候補たちはいずれも緊縮方向の経済政策を好む（官僚のレクチャーに染まった）人達だ。政治的スキャンダルや、首相の健康問題などで、安倍政権の退陣が起こる可能性はゼロではないが、今のところ小さいと見る。しかし、投資家は、安倍首相の顔色を時々チェックしておくべきだろう。