※記事配信当初のデータに誤りが見付かりましたので再集計したランキングデータを掲載します。またそれに伴い記事内容も一部修正しています（2017年7月31日15時追記）
リアルタイムで民放局のテレビ番組を見ていると、必ず目に入るのがCM。番組の途中、あるいは番組と番組の間に、大手企業が全国的に流している商品やブランド、各地域の地元企業などを紹介する映像が挟まれる。
そんなCMを、「よく見られている」という観点で見てみよう。東洋経済オンラインはスイッチ・メディア・ラボが提供している「テレビ視聴分析サービスSMART」からのデータ協力を得て、企業・ブランド・団体別に「CM視聴割合」を算出。上位200社のランキングを作成した。
2017年上半期（1～6月）において、期間内の全CMの延べ視聴率に対する企業当たりの延べ視聴率を「CM視聴割合」とした。視聴率はCM放送時点で割り出した。
日常こまめに消費する商品をつくるメーカーが目立つ
1位は花王となった。トイレタリー（日用品）の国内最大手としてさまざまな商品を展開する。2017年上半期の視聴割合は2.58％となった。2位は日本コカコーラ（同1.76％）、3位P&G（プロクター・アンド・ギャンブル、同1.38％）、4位ライオン（同1.05％）、6位資生堂（0.97％）など、日常生活でこまめに消費する商品をつくっている企業の姿が目立つ。
5位NTTドコモ（同1.02％）、7位au（KDDI、同0.93％）11位ソフトバンク（同0.77％）といった携帯3社も上位。8位スズキ（同0.88％）、9位トヨタ自動車（0.86％）など自動車大手の姿も目立った。
東洋経済オンラインは毎年、広告宣伝費をたくさん使っている会社のランキングも作成しているが、最新データとなる2016年8月23日配信分「『広告宣伝費』が多いトップ500社ランキング」と見比べてみると、必ずしも広告宣伝費の多い会社のCM視聴割合が、それにつれて高くはないという傾向も見えてくる。CM視聴割合はテレビで算出しているためかもしれないが、消費者の直接的な関心がどこに向いているかを分析するのは、マーケティングの観点からも興味深い。
