売られすぎ!? 「割安株」トップ200

『会社四季報』夏号発売!暴落で1株純資産割れ銘柄急増

総合商社大手も割安放置

時価総額2兆円を超える総合商社の大手2社、三菱商事と三井物産もPBR0.7倍以下という割安圏に顔を出した。借入金も大きいが、純益も巨額。今期はそれぞれ4000億円、3700億円という純益予想だ。PER(株価収益率)も10倍を大きく下回る水準が続いている。株価は5月22日からそれぞれ16.8%、20.8%下落している。住友商事も0.74倍と低かった。

時価総額6兆円超、国内通信のガリバーのNTT(日本電信電話)も0.69倍と割安だった。今期も小幅ながら増益が見込まれる。内需企業で円安によるネガティブ要因は輸出関連株ほど小さくなさそうだが、5月22日に5390円あった株価は6月7日には4825円まで10.5%下落した。

次ページトヨタ大株主は?
ビジネスの人気記事
トピックボードAD
関連記事
  • 離婚親の選択
  • 御社のオタクを紹介してください
  • 競馬好きエコノミストの市場深読み劇場
  • 若者のための経済学
トレンドライブラリーAD
  • コメント
  • facebook
-

コメント投稿に関する規則(ガイドライン)を遵守し、内容に責任をもってご投稿ください。

ログインしてコメントを書く(400文字以内)
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
トレンドウォッチAD
地盤沈下に抗う<br>国際金融都市・ロンドンの秘策

強気の姿勢を押し出すジョンソン氏が首相に就任し、「合意なきEU離脱」が現実に迫る金融街シティー。逆境下で推進するフィンテック、グリーンファイナンス、人民元ビジネスの戦略を現地ルポ。イングランド銀行副総裁のインタビューも。

  • 新刊
  • ランキング