マルハン､太平洋クラブ支援企業の実力は 決算で判明！パチンコ停滞も純益は楽天並み

前2013年3月期は、前々期の12年3月期に比べて、機械入替費が121億円増、人件費が17億円増、広告宣伝費が5億円増となり、この3項目だけで143億円の費用増が営業利益を圧迫した。

本来ならば、新規出店や改装による増収効果で、こうした機械入替費、人件費、広告宣伝費増などは吸収しなければいけないところ。

が、パチンコ参加人口の減少、1個1円などで玉を借りられる低貸玉の比率上昇や4円貸玉機の稼働率低下（パチンコは1個4円で借りる4円貸玉が一般的）、イベント・広告規制による集客力の低下などにより、1台当たりの売り上げが低下。そこにパチンコ、パチスロ機の単価上昇というコスト増が重なり、営業減益を余儀なくされた。

中期計画では3年後売り上げ2.5兆円に

今2014年3月期からは、新しい中期経営計画（第7次）がスタートする。

中期経営計画では、2014年3月期～16年3月期の3カ年で、200億円のコスト削減（うち初年度は150億円）、パチンコ業態のレベル向上、パチンコ事業以外で3年後に年商500億円規模の確保、の3つを重要課題に掲げる。初年度の今14年3月期については、売上高2兆2625億円、経常利益550億円、最終年度の16年3月期については売上高2兆5090億円、経常利益530億円が目標だ。

前提となる店舗数としては、今2014年3月期が新規出店16で期末店舗数302、15年3月期は新規出店15で期末店舗数317、16年3月期は新規出店16で期末店舗数333を計画している（この3カ年については閉店ゼロを予定）。