マルハン、太平洋クラブ支援企業の実力は 決算で判明!パチンコ停滞も純益は楽天並み

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パチンコ以外の事業については、カンボジア、ミャンマーなどアジアで展開しつつある銀行、消費者金融などの金融事業、このほど再建のスポンサーになった太平洋クラブのゴルフ事業、大阪のフェスティバルゲートの跡地再開発、東京都内での劇場型エンターテイメントなどの施設運営事業などに取り組んでいく計画だ。

「パチンコ以外で年商500億円」、太平洋クラブの役割は

ただ、前2013年3月期の実績では、マルハン全体の売上高2兆1368億円のうち、パチンコ事業は99.5%に当たる2兆1263億円を占める。パチンコ以外の事業は売上高104億円と、まだ全体の0.5%に過ぎない。

主要子会社の13年3月期の売上高をみても、飲食子会社のマルハンダイニングが123億円、ビル管理子会社のエムエムインターナショナルが93億円と、貢献度は限定的だ(子会社の売上高はパチンコ事業の売上高などにも一部計上されているとみられるため、パチンコ以外の事業の売上高とは一致しない)。

そうした状況の中で、太平洋クラブは経営破綻前の実力として、売上高で120億円程度、営業利益で10億円程度を稼ぐ力があった。中期経営計画において「パチンコ以外で年商500億円を目指す」(韓裕社長)ために、太平洋クラブの存在意義は決して小さくないといえる。

なお、マルハンは中期経営計画の中で、太平洋クラブだけを取り出した目標値は開示していないが、今回のスポンサー決定に当たっては、同クラブの会員組織に対し、「太平洋クラブの決算状況を理事会に報告する」ことをコミットメント済み。太平洋クラブの中期的な業績目標についても漸次明らかになっていくことになりそうだ。

(撮影:今井 康一)
 

堀越 憲二 東洋経済 記者

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ほりこし けんじ / Kenji Horikoshi

機械、電気機器などの業界を幅広く担当

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