今後の日本株は｢5:3:2理論｣を知ればわかる 日経平均1万7000円回復､上昇はどこまで？

安倍首相は「日本株は上がる」と言っているわけではないが、日経平均はジリジリと上がっている。これからの日本株がわかる「5：3：2理論」とは？（写真：ロイター/アフロ）

あっさり抜いた、日経平均1万7000円

筆者は約2週間前、前回のコラムで「日本株は『大きな転換点』にさしかかっている」と書いたが、その日本株がいよいよ出直ってきた。まずは、時計の針を少し戻しながら、読者の方々に説明してみよう。10月14日（金）の日経平均株価は、その日の相場環境に比べ「意外」に強い動きの中で82円高となった。

だが、この日は「オプションSQ」（特別清算指数）算出日だった。通常なら関連の取引にからんで売買が膨らむものなのだが、東証1部の1日の売買代金は、まずまずの水準とされる「2兆円」に届かなかった。

19日（水）もこうした流れは続いた。前場の「意外高」で1万7000円を付けたにもかかわらず、全く高揚感はなく、やはり売買代金は1兆6600億円と驚くほどの閑散状態だった。

だが、翌20日（木）には、なかなか抜けなかった1万7000円前半のゾーンをあっさり抜いて、引け値は1万7235円50銭だった。マイルストーンとも言うべき直前の高値だった、10月11日の1万7040円、9月5日の1万7156円をすんなり通過して、5月31日の1万7251円に到達した。

この日（5月31日）の引け値（終値）は17234円98銭なので、10月21日の引け値ベースで、はここをも抜いたことになる。

風当たりの強い中、強気を通して来た筆者としては喜ばしいことだが、喜んではいられない。

いったい何が起こったのか？これからどうなるのか？投資家はどうしたらよいか？を、解説していかなければならないからだ。

しかし、その答えは、「5対3対2理論」で明確に解説できる。この比率には異論はあるかもしれないが、筆者は、株価は①50％のファンダメンタルズ（業績・材料等）、②30％の需給（外国人投資家、信用残等）、③20％の人気（出来高・材料等）で成り立っている、と常々考えている。