広告で「地震に弱い物件」を見分ける方法 耐震性、雨漏りリスクも広告からわかる!

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「新耐震基準」が適用されたのが昭和56年6月、広告によると建築年月はそれぞれ昭和56年の9月と昭和57年の2月だから、「どちらも『新耐震基準』が適用されている」と思われるのではないか。しかし、実はこの2つの物件は、いずれも「旧耐震基準」によって建てられたものであり、耐震性に問題がある可能性が非常に高いのだ。実際、ここを誤解していて、後でトラブルになるケースが非常に多い。

では、昭和56年6月以降に建てられた住宅が、なぜ「旧耐震基準」なのだろうか?

気をつけなければならないのは、新耐震基準が適用されるのは、昭和56年6月1日以降に、「建築確認申請が出された建物」であること。決して、昭和56年6月1日以降に完成した建物ではないのである。

木造住宅ならば施工期間が平均して3~4カ月だから、最低昭和56年10月以降、マンションならば比較的小さな建物であっても施工期間が1年以上だから、昭和57年秋以降の物件でないと、新耐震基準が適用されている可能税は低いと思われるのだ。

恐ろしいことに、この時期、新耐震基準では施工費用も高くなるため、その前の基準で建築しようとする、駆け込み許可が多数あった。こういった建物をつかまされないためにも、新耐震基準に基づいて建てられているかどうか、しっかりと確認する必要がある。

ミッション2 間取り図で雨漏りしやすい物件を見分けろ!

住宅産業はクレーム産業といわれ、購入後にさまざまな問題が生じる。その最たる例が「雨漏り」だ。今、住んでいる家が雨漏りしていないと現実感がないかもしれないが、中古・新築関係なく、雨漏りは最も多いクレームのひとつである。
せっかくマイホームを買ったのに、雨のたびに雨漏りがすれば、生活が不便になるだけでなく、建物の寿命も著しく短くなる。とはいえ、改修工事をしようとするとバカにならない金額がかかってしまう。雨漏りは、物件にとって非常に「危険」なのである。

実は、雨漏りしやすいかどうかは、広告を見るだけである程度判断できる。以下の2つの間取り図のうち、雨漏りしやすい物件がどちらか、見分けることができるだろうか?

次ページ間取り図ではわからない雨漏りのポイントとは
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