PGM、アコーディア買収失敗の“その後" 新生・村上ファンドも絡み統合話再燃か

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決算期として対応するアコーディアの来14年3月期(昨年12月発表の中期経営計画ベース)が、売上高941億円(13年3月期比1.4%増)、営業利益157億円(同11.0%増)と2ケタ増益を見込んでいるのに比べ、今のところ対照的な会社計画といえる。

計画策定の前提としては、新規取得ゴルフ場は昨年11月末に運営を開始した1コースのみを加味し、客単価下落傾向についてはさらに続くものと想定。

ただし、「TOBの不成立でおカネが余ったから、新規ゴルフ場を積極的にM&Aしていく」(神田社長)方針であり、また、収益改善見込みの高いゴルフ場を対象に運営受託を推進していくことも掲げている。神田社長が今期業績上積み要因として示唆する「プラスアルファ」には、こうした新規のM&Aや運営受託が含まれているようだ。

「本業を磨けば株価はついてくる」

客単価の下落で既存コースの増収がなかなか見えにくい中、前12年12月期に引き続き、オペレーション業務の改善によるコスト削減も積み上げる。

具体的には、前期から進めてきた新予約システムや新基幹システムの導入に続き、コールセンターの設置や購買取引業者の見直し、レストラン原価(食材及び人件費)の低減などが、その中心になる。

アコーディアとの経営統合をめぐって、前半はアコーディア株主総会における委任状争奪戦(プロキシーファイト)、後半以降はアコーディア株に対するTOB合戦に明け暮れた感のある、前期のPGM。今期については、神田社長は「もう一度、本業を磨く。そうすれば株価もついてくる」と力を込める。

遠からず予想されるアコーディアとの統合問題再燃に備えるためにも、PGMにとっては本業に集中し、期初計画からいくばくかでも上積みを目指す1年となりそうだ。

(写真は昨年11月15日のTOB発表会見時。撮影:今井康一)

大滝 俊一 東洋経済 記者

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おおたき しゅんいち / Shunichi Otaki

ここ数年はレジャー、スポーツ、紙パルプ、食品、新興市場銘柄などを担当。長野県長野高校、慶応大学法学部卒業。1987年東洋経済新報社入社。リーマンショック時に『株価四季報』編集長、東日本大震災時に『週刊東洋経済』編集長を務め、新「東洋経済オンライン」発足時は企業記事の編集・配信に従事。2017年4月に総務局へ異動し、四半世紀ぶりに記者・編集者としての仕事から解放された

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