｢将来が不安＝保険｣は完全に間違っている 加入を固辞し続けた元ニッセイ職員が語る

たとえば入院時の食事代や差額ベッド代は全額自己負担ですし、がん治療のための先進医療費も、診察、検査、入院料といった一般の治療と重なる部分以外は自己負担となります。

また、先進医療を受けることができる病院は増えてきていますが、先進医療を受けるためには病状の進行状況に合わせたドクターの判断が必要なため、すぐに治療を受けることができるわけではありません。先進医療を待つ間の、辛い抗がん剤治療は、体力・精神力・資金力に負担をかけ、不安が付きまとう状況が続きます。調査でも、過半数の人が治療などにかかる費用のために貯蓄を取り崩し、その割合は、給料などでやり繰りした人を上回っています。

また、大きな病気にかかってしまうと、闘病・療養のために仕事を辞めざるをえなくなったり、そのせいで収入が大きく減る可能性があります。

調査では、がんが発覚した人の29％が無職になっています。がんにかかった人の平均年収は約395万円から167万円に減り、発症前に年収600万円以上だった人のうち、3分の2は600万円未満になったというデータもあります。

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当然、障害が残ったり、死亡するリスクも伴います。幼い子供がいる人などは特に、自分が死亡した後の生活費や、教育費の心配があります。無事に病気が治ったとしても、貯蓄と公的医療保険で備える場合には家計が大きなダメージを受けてしまうわけです。

診断時に給付金を受け取れることが大切

このようなリスクを対策する手段として、がん保険や三大疾病保険があります。がん保険は、三大疾病の中でがんを対象とした保険で、医療保険の特約として加えたり、がん保険だけで加入することもできます。

三大疾病保険は、がんになった時と、脳卒中や急性心筋梗塞によって所定の状態になった時に保険金が受け取れるものです（所定の状態は、たとえば急性心筋梗塞によって60日以上働けなくなった時、脳卒中によって言語障害・運動失調などの後遺症が60日以上続いた時などのことで、商品によって条件が違います）。