グローバル人事の「目」（第７回）--「留学」ならぬ「留職」という新しい選択肢
一方、留職プログラム経験者は、自分自身が現地の一員という視点を持っている。現地の人々の輪に入り込むと同時に、自社のノウハウを活用していかに現地に役立つかを考えている。あくまでも「ビジネス」だけで来たという人材と、現地に馴染んで現地目線で物事を考え、自社のノウハウを活用して問題解決を行うという人材、どちらがグローバル化で活躍できる人材なのか言うまでもないだろう。
サムソンの地域専門職のように赴任前の1年間、自由に現地に馴染ませるという施策を行うほどの余裕がなくとも、「留職」プロプログラムであれば、「海外赴任先に溶け込み、自社ノウハウを赴任先のために活用する」意識とスキルを習得できると筆者は感じている。
松本利明（まつもと・としあき）人事ジャーナリスト、コンサルタント、HRストラテジー代表、MSC(マネジメントサービスセンター）エクゼクティブアドバイザー
プライスウォーターハウスクーパース、マーサー・ジャパン、アクセンチュアのプリンシパルを経て現職。外資系・日系の大手から中堅企業までの組織・人材マネジメント改革に従事。クライアント数は18年間の累計で300社を超える。著書に 『M&Aを成功させる組織・人事マネジメント』（日本経済新聞社）。寄稿、講演多数。
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