東大発!「模範解答のない入試」の衝撃度 大学入試の未来像は企業の採用にあった

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今後は日本の大学が「試験一発型」を続けていく可能性は低くなっていくだろう。世界の趨勢は明らかに有能な人材を獲得するという方向に舵を切っており、その中で、このアドミッションオフィサーの職務を果たすプロフェッショナル集団の育成は、間違いなく重要テーマになってくるはずだ。

入試改革・教育改革の本質とは

冒頭の東大の写真問題は、模範解答のない問題だ。しかし、答えがないからこそ、個人の特性をはかることができる。こうした問題への答えは、自大学のポリシーに合致した学生を見極めるための重要な材料になるはずだ。

逆に、確固としたポリシーを持たない大学は苦戦することになるかもしれない。こうした模範解答のない問題や、書類審査や面接などで人を定性的に見ようとするときに、ポリシーがはっきりしない状態では選びようがないからだ。

実は、昨今、国の指針においても、各大学がアドミッションポリシー(受け入れ方針)、カリキュラムポリシー(育成方針)、ディプロマポリシー(輩出方針)を定めて明文化することが、教育改革の大きなテーマのひとつになっているのだ。

東大の新傾向問題は、こうした大改革を象徴するような問題だと言える。このようにあえて採点基準を明確化しない入試は、今後さらに広がっていくと思われる。そして、それが、大学経営の本質を考えても、世界的なビジネスの潮流をふまえても、これからの人材が大学でも社会でも一貫して生き抜いていくという意味においても、自然な流れだと思う。

問題は日本の大学がそれにきちんと対応できるかどうか。どんなポリシーがあり、どんな学生を求めているのかを、受験したい学生にきちんと示すことができるのか。そして、そのポリシーを背負って学生をリクルーティングする専門職員(アドミッションオフィサー)の育成ができるか。これらが今後大きなテーマになってくるのは間違いない。

相川 秀希 日本アクティブラーニング協会 理事長

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あいかわ ひでき / Hideki Aikawa

早稲田塾創業者。日本アクティブラーニング協会理事長。株式会社サマデイCEO。株式会社アドミッションズオフィスCEO。教育革新のための情報発信メディア EducationTomorrow編集人。自社開発のポートフォリオシステム「Feelnote」が文部科学省/JASSOの官民協働海外留学創出プロジェクト「トビタテ!留学JAPAN 日本代表プログラム」に採用。オリジナルのアクティブラーニング・ワークショップが、各種教育機関をはじめ、大手テーマパーク・金融機関・コンビニエンスストア・人材開発コンサルティング企業などの主要な人材開発研修として取り入れられている。ロックフェラー財団 ACC(Asian Cultural Council)メンバーも務めている。著書に『日本一受けたい授業』(水曜社)、『頭が良くなる青ペン書きなぐり勉強法』(KADOKAWA)、『超一流はアクティブラーニングを、やっている。』(東京書籍)がある。

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