伊佐山元氏がハマった西海岸の3サービス

Uber、DoorDash、Echoを知っていますか

日本でもデリバリーサービスやロボット製品の鍵となる、ビッグデータ、AI、機械学習(マシンラーニング)、とさまざまな新しい技術がブームになる一方、このような世界が進めば進むほど、個人情報の漏洩や人間自体の仕事や存在が脅かされるであろうというハイテク脅威論も台頭しつつある。

確かに自分の行動や趣味嗜好がすべてネットによって把握される気持ち悪さはどこに行ってもつきまとう。また、ロボットがものを考え、判断するようなことが可能になった場合、将来人間との対立の構造が発生することも想像できる。

人間としてのあり方を見直す

さらに、いまではインターネット上の情報量が人間のそれを超えていると言われれば、なんとなく気味が悪く思うことも事実だ。だからこそますます技術の持つ限界を理解し、うまく使いこなす素養を身につけないと、技術に振り回される場面が増えてしまうであろう。子供にプログラミング教育やIT教育が必要か否かという議論をしている場合ではない。これは今後人間がまともに生きてゆくための必須のスキルであり、自分を守り生き残るためのツールだ。これからさまざまなハイテク技術の背景にあるロジックや、その限界や問題点の理解が必須になる。

ロボットやドローンをはじめ、自動走行の車やバーチャルリアリテイ(仮想現実)のような技術が生活圏に入ることによって生まれる利便性。多くのマニュアル作業に頼っている仕事が自動化されることにより生まれる余剰時間などは巨大だ。宅配や、子供の送り迎え、トラックでの輸送、即時配達サービス──。膨大な資料から必要な情報を探す手間などから多くの人間の時間が解放される。

しかし、そうなったときに、我々はどのように時間の使い方を見直し、他方デジタルでは解決できない役割を見つけるのか。どのような付加価値を持つことで生活してゆくのか。また、発生しうる社会問題にどう立ち向かうのか? 急激に技術が進歩する一方で、いままでの生活様式や教育のあり方、いや人間としてのあり方までも改めて見直すタイミングではなかろうか?

(文:伊佐山 元)

伊佐山 元/1973年生まれ、東京都出身。東京大学法学部卒業後、日本興業銀行(現みずほフィナンシャルグループ)に入行し、2003退行。米国大手ファンドDCMを経て、2013年WiLを設立。現在は共同創業者CEO

 

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