年を取ると病気のリスクが高まるというのはそのとおりなのですが、問題はそれに保険で備えるのが正しいか、貯蓄で備えるほうがいいのかということです。頻繁に起きることであれば、それは保険よりも貯蓄で備えるべきだと考えられるでしょう。
医療保険に入ってなくても“無保険”というわけではない
確かに病気になったときには、経済的な不安があることは事実です。ところが民間の医療保険に入っていなければ何の保障もないのかというと、決してそんなことはありません。日本は国民皆保険の仕組みになっていますから、医療費の本人負担は原則3割で済みます。とは言え、医療費が月に100万円を超えるような高額医療費になると結構な負担となります。
ただ、その場合でも1カ月の医療費が一定額を超えた場合に対して、超えた金額が払い戻される「高額療養費制度」というものがあります。
高額療養費制度は年齢や所得によって自己負担額の上限が異なりますが、年齢が70歳未満で年収370~770万円の人が病気の治療を受けて、その月の治療費に100万円かかったとしますと、その場合の自己負担額は8万7430円です。
年齢が高くなって70歳を超えた場合は、さらに自己負担額は少なくなります。同じ条件で考えると、金額は4万4400円です。まさに年を取って病気のリスクが高まるからこそ、このような社会保険の給付制度が手厚くなっているのです。
医療保険に入っている人にとっても、この程度の金額であれば、おそらくは貯蓄でまかなえないというわけではないでしょう。ただ、この高額療養費は健康保険が適用されるものに対してですから、入院した場合の差額ベッド料や食費、先進医療などには適用されません。
とは言え、入院したときの差額ベッド料や食費を支給してもらうために何年も、場合によっては何十年も年間数万円~数十万円の保険料を払い続けるというのは、あまり合理的とは言えないのではないでしょうか。それらの費用もある程度貯蓄があれば、それで十分まかなうことが可能だからです。
よく入院1日目から保険金が受け取れるという保険もありますが、保険本来の役割から言えば、短期の入院や治療で保険金が下りることが、それほど重要だとは思えません。一定の日数以上入院して初めて保険金がおりるほうが、リスクヘッジという意味では大切ではないかという気がします。なぜなら、非常に長い期間にわたって入院を余儀なくされるといった場合、収入が途絶えることに対する不安が大きいからです。
無料会員登録はこちら
ログインはこちら