ゼネコン各社が最高益続出でも喜べないワケ 数年後に待ち受ける業界の危機とは？

人材不足は深刻。環境改善を進める中で、建設小町と呼ばれる女性社員も増えている(撮影：大塚一仁)

建設業界はさながら好決算“祭り”だった。

4〜9月期決算を終えて、大手ゼネコンは4社すべて、今2016年3月期の業績予想を大幅に増額修正した。そのうち大成建設、清水建設、大林組の3社は、純利益が過去最高を更新する見通しだ。

施工効率化で採算が急改善

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前期に単体決算が赤字となった鹿島は、今期を「再生の年」としていたが、当初計画を上回ってV字回復となる見込み。準大手ゼネコンも、期初は減益だった業績予想を一転増益、あるいは大幅増益に修正したケースが多い。

3・11以降の東北復興需要に加え、アベノミクスによる公共工事の復活が追い風となり、3年ほど前から建設需要は盛り上がりを見せていた。こうした中、ゼネコン各社は採算重視の受注に徹し、体質改善を図ってきた。

これまでは資材高や労務単価の上昇もあったが、今期は労務費の上昇が一服、資材はむしろ一部で値下がりしている。もともとコスト高を織り込んで受注した工事が「想定していたほどコストが上がらず、施工効率化を進めたことで、採算が急改善した」（業界関係者）わけだ。