麻生要一×入山章栄が語る「新規事業とイノベーションがどんどん生まれる"組織の作り方"」

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対談では「M&Aも新規事業も本当に成功させるには、相当な知的資本と人的資本のレベルがないとできない」と話す(画像:YouTube『新規事業・人』より)
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大企業がいきなり500億円を新規事業に突っ込む──。これは早稲田大学ビジネススクールの入山章栄教授が「西洋医学的で最悪」と断じる典型例である。
重要なのは、イノベーションに慣れた企業文化という「体質」を作ること。
230社超の企業の新規事業創出を支援し、新刊『新規事業の経営論』が話題の麻生要一氏との対談で見えてきたのは、イノベーション創出機能が分断されている日本企業の奇妙な現実と、それを統合する人物の必要性だった。

【この記事の前半】
麻生要一×入山章栄が語る「日本で新規事業が大きくならない"経営の罠"」

リクルート10兆円の真実

麻生:6年ぶりの新著『新規事業の経営論』で書いた「経営システム」という発想はどこから来ているかというと、シリコンバレーを研究してきたことです。その大本にあるのは、私はやはりリクルート時代の経験です。とんでもない経験でした。

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私がリクルートに入社したのは2006年。かつてリクルートは約1兆4000億円の借金を抱えていました。20年かけて、その借金の返済が終わった年だったんです。

借金の返済に使っていた資金を、これから全部投資に使えるぞ、という口説き文句で募集があったので、新卒で入社しました。14年に退職したのですが、私は新規事業の分野をリードしていたので、リクルートがどう企業価値を飛躍的に高めてきたのかを最前線でずっと体感してきました。

結論から言うと、リクルートが今10兆円近い評価になっているのは、Indeed(インディード、求人検索サイト)の存在が大きいです。

Indeedをどう伸ばしたかというと、表面的に見ると、巨大なM&Aをやって伸ばしたように見えるので、「巨大なM&Aをやると良い」と思われると思うのですが、私が見てきた十数年の景色で言うと、最後はIndeedで全部のドミノが倒れてバン、と飛躍するのですが、それ以前に、死ぬほどチャレンジしてきているんです。

死ぬほど新規事業をやり、死ぬほどM&Aをやり、すごい数のイノベーションプロジェクトをやってきたという経験値、そしてそれによって培われてきた知的資本と人的資本があるので、それの積み重ねで最後、勝負できるし、買った後に伸ばせるわけです。

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