5人に1人が強度のスマホ依存！TikTokやYouTube漬けの子に親が積極的に介入するべき理由

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およそ5人に1人の子どもが、専門的な支援を検討すべきレベルのスマホ依存状態にあるといいます（写真：tkhr* / PIXTA）

スマートフォンが日常生活の中心に入り込んで久しい現在、その便利さの裏側で、近年「スマホ認知症」と呼ばれる現象が教育現場や医療の専門家の間で深刻視され始めています。今回は、『スマホ認知症思考力・判断力・集中力を奪われないために』を上梓した西岡壱誠氏に、子どものスマホ依存問題についてお話ししてもらいます。

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近年、子どものスマホ依存が深刻な社会問題として浮かび上がっています。自分が学校現場や保護者の方とお話ししていると、「子どもが常にスマホを触っている」「注意してもやめられない」「スマホを取り上げると強く反発する」といった声を本当によく耳にします。

もはやスマホは単なる便利な道具ではなく、子どもたちの日常や思考のあり方そのものに大きな影響を及ぼす存在になっていると言えるでしょう。

実際、データを見てもこの問題の深刻さは明らかです。国立成育医療研究センターが2024年7月に発表した調査によると、インターネット依存が強く疑われる子どもの割合は、2022年の17.2％から2023年には19.8％へと増加しました。これは、およそ5人に1人の子どもが、専門的な支援を検討すべきレベルの依存状態にあることを意味しています。

さらに、インターネットを過剰に使用している子どもの割合も、2022年の48.3％から2023年には51.3％に上昇しており、半数以上の子どもが「使いすぎ」の状態にあるという結果が示されています。「最近ひどくなっている気がする」という声は、数字的にも証明できるものだと言えます。