「中居正広がいなくなり、新浪剛史も退場した」 大激震の2025年、多くの人が"消えた"ーー残酷すぎる「新時代の現実」
5月に静岡県・伊東市の市長に就任した田久保真紀氏は、学歴詐称疑惑により、10月末に不信任決議によって市長を失職した。なお、田久保氏は市長選に出直し出馬をしたが、3位で落選している。
群馬県・前橋市の小川晶前市長は、9月に部下である既婚男性とのラブホテル密会疑惑が発覚、11月に不信任決議を受けて市長を失職している。
小川氏は26年1月の市長選に出直し出馬を表明しているが、依然として同氏に対する市民の風当たりは強く、市長選での苦戦が予想される。
期待されていた女性首長が相次いで失脚するのは残念なことではあるが、不祥事に厳しくなっている現状ではやむをえないことでもある。
24年には、「パワハラ・おねだり」疑惑で兵庫県知事を失職した斎藤元彦氏が、同年の知事選で返り咲きを果たしたが、今年の動きを見ると、これはあくまでも「特殊事例」であったことがうかがえる。
なお、他にも今年は沖縄県・南城市の古謝景春市長、福井県の杉本達治知事がセクハラで失職している。
政治の世界は、企業と比べればコンプライアンスは厳しくない。また、地方自治体の首長の権限は強く、外部の力で辞めさせることは容易ではない。それでも多くの首長が失職している状況を見ると、「政治の世界は例外」とも言えなくなっている。
大物タレントが“消えた”一方で、復帰するタレントも
芸能界に話を戻すと、前述の中居正広氏、国分太一氏という旧ジャニーズ事務所の大御所タレントが表舞台から姿を消すことになった。同事務所では、「Aぇ! group」の草間リチャード敬太氏が10月に公然わいせつの疑いで逮捕され活動休止、グループ脱退を余儀なくされている。
ちなみに、旧ジャニーズ事務所所属タレントの受け皿となっているSTARTO ENTERTAINMENTでは、6月に福田淳社長が退任し、元テレビ西日本社長の鈴木克明氏が新たに就任している。ここでも「旧旧交代」が起きている。


















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