｢中居正広がいなくなり､新浪剛史も退場した｣ 大激震の2025年､多くの人が"消えた"ーー残酷すぎる｢新時代の現実｣

芸能人のスキャンダルが関係した事案がメディアでは大きく報道されるが、テレビ局員、特に経営者レベルの単体の不祥事も複数起きている。

25年の「『現代用語の基礎知識選』T&D保険グループ新語・流行語大賞」に「オールドメディア」がノミネートされたが、テレビ局はコンプライアンス面でも時代に取り残されていることが露呈してしまった1年だっただろう。

「経済界の重鎮」「地方自治体の主張」が相次いで失脚

メディア以外の企業の動きを見ていこう。

サントリーホールディングスの新浪剛史会長が、違法性が疑われる成分を含むサプリメントを入手した疑惑で9月1日に会長職を辞任、同月30日には経済同友会代表幹事を辞任した。

新浪氏の辞任を受けて、会見を開いたサントリーHD の鳥井信宏社長（写真左）と山田賢治副社長（写真：梅谷秀司撮影）

なお、サントリーホールディングスの会長は創業者一族の佐治信忠氏の一頭体制となり、経済同友会の代表幹事は日本IBM社長の山口明夫氏が26年1月から就任する予定となっている。

12月19日には、ニデック（旧日本電産）の創業者でグループ代表の永守重信氏が代表取締役の辞任を発表した。同社の不適切会計が相次いで発覚し、第三者委員会による調査が進められている最中の引責辞任だった。

上記2人のほか、フジサンケイグループの日枝久氏も含めると、25年は産業界の大重鎮が不祥事で退いた1年であったと言える。

なかでも新浪氏の辞任は、現代という時代を象徴した出来事であった。新浪氏は、違法行為が確定していない段階で辞任を余儀なくされているからだ。

新浪氏の辞任は「疑わしきは罰せず」「推定無罪」が通用しない時代になっていることを痛感させられる出来事だった。経営者はたとえ適法だったとしても、疑われかねないような行為は厳に慎まなければならない時代になっていることを忘れてはならない。

地方自治体でも、多くの首長が不祥事で職を追われた。