｢中居正広がいなくなり､新浪剛史も退場した｣ 大激震の2025年､多くの人が"消えた"ーー残酷すぎる｢新時代の現実｣

フジテレビは後日、再度会見を行ったが、そこで嘉納修治会長と港社長が引責辞任した。その後、長年にわたりフジサンケイグループに君臨にしてきた日枝久氏はじめ、親会社のフジ・メディア・ホールディングスとフジテレビの取締役が総辞職することとなった。

新たに就任した経営陣は、女性や比較的若い人たちも多かったが、アクティビストのダルトン・インベストメンツが提案した取締役は株主総会で全員否決される結果となった。

その後も、フジテレビおよび親会社のフジ・メディア・ホールディングスの取締役の安田美智代氏が11月に不適切な経費精算によって辞任に追い込まれた。3月の取締役刷新人事で就任して間もなくの出来事だった。

フジテレビ系列局にも激震が走っている。関西テレビでは、4月に大多亮社長が引責辞任したほか、5月に喜多隆専務が性加害疑惑で辞任した。

つい先日の12月24日には、同じくフジテレビ系列の東海テレビ・小島浩資会長が週刊誌に「セクハラ疑惑」を報じられていた問題について、調査委員会の報告があった。

「セクハラ」とは認定しなかったものの、「行動自体が極めて不適切」と指摘している。また、小島氏は23日付で辞任したという。

フジテレビは不祥事を受けて急速に改革が進んでいるように見受けられる一方で、系列局のガバナンスがいまだ不十分であることが露呈してしまっている。

芸能人だけでなく「メディアの不祥事」が多発

また、6月には日本テレビでもフジテレビと類似の問題が発覚した。タレントの国分太一氏が複数のコンプライアンス違反を行ったとして、国分氏が長きにわたってレギュラーを務めてきた「ザ！鉄腕！DASH!!」を降板することを発表したのだ。

結果はフジテレビと対照的だった。6月に記者会見を開いたが、フジテレビの問題とは異なり、経営者や社員の問題行為は確認されておらず、会社や経営陣の責任は今のところは問われずに済んでいる。

一方の国分さん側は、同社の対応を不服として代理人を通して異議を唱えているが、日本テレビ側は強硬姿勢を取り続けている状況だ。