国分太一｢対立するつもりはない｣も､日テレは｢強く抗議｣の泥沼化…しかし､｢人権救済の申し立て｣をするしかなかった"切実な事情"
騒動から4カ月。国分太一さんの行動に驚きが広がっています（写真：本人の公式Xより）
10月22日、国分太一さんが、コンプライアンス上の問題行為を理由に番組降板させた日本テレビの対応に誤りがあったとして、日本弁護士連合会（日弁連）に人権救済の申し立てをしたことが報じられ、波紋を呼んでいます。
翌23日の午後に国分さんの代理人弁護士が会見を開くと、すぐに日本テレビが反応。「誠に遺憾であり、強く抗議いたします」と強い言葉で反論しました。
はたして国分さんはどんな目的で申し立てをしたのか。日本テレビはなぜ即座に強い言葉で反論したのか。それぞれの背景や矛盾、今後の行方などを掘り下げていきます。
切実さがにじみ出た「申し立ての経緯」
まず代理人弁護士のコメントを要約したものをあげると、
「国分さんはコンプライアンス違反によって迷惑をかけた人がいることは認めていて、自らの言動を省みて深く反省しています」「『当事者、日本テレビ、スポンサー各社などに謝罪したい』という思いを強く持っています」などと国分さんの心境を説明。
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