〈強まる資源色〉三井物産が｢豪ローズリッジに約8000億円投資｣､鉄鉱石事業のアクセル加速で問われる市場との対話力

鉄鉱石の巨大な権益を取得た三井物産。今後、資源、エネルギー分野からの利益貢献が拡大していく。が、価格変動の大きな資源ビジネスを株式市場は嫌う傾向がある。市場との対話をどう進めていくのか。

西オーストラリア州のピルバラ地区（写真：三井物産）

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西オーストラリア州のピルバラ地区。どこまでも赤褐色の砂漠が広がるこの地区では、世界の資源メジャーがこぞって鉄鉱石の開発にいそしんでいる。三井物産は1965年のローブリバー・ジョイントベンチャー（JV）への出資以来、黎明期から当地区の鉄道・港湾インフラ建設を含む鉱山開発に携わってきた。

「三井物産との関係なくして豪州鉄鉱石開発の歴史は語れない」。ローブリバーJVのパートナーである鉄鉱石最大手の資源会社リオ・ティントのある幹部はそう話す。

ピルバラ地区には「ローズリッジ」と名付けられた未開発鉱床がある。地中に眠る鉄鉱石は68億トンと世界最大規模。しかも平均鉄分は61.6％と、他鉱山に比べて高品位だ。

権益はリオ・ティントが50％を保有し、残る50％を豪VOCグループと豪AMBホールディングスで保有していた。三井物産はVOC、AMBから計40％の権益を約8000億円で買い取る。2030年までに生産開始予定で、開業すれば年産4000万トン、将来的には1億トン超を見込む。

「鉄鉱石需要は増え続ける」

折しも世界最大の未開発鉱床である西アフリカ・ギニアのシマンドゥ鉱山（年産1.2億トン）が開業を控えている。需給の緩みが懸念されるタイミングだが、「鉄鉱石需要は増え続ける」と三井物産金属資源本部の稲室昌也本部長はみる。

実際、今後5年間でオーストラリアを中心に大型鉱山の閉山が相次ぐ。還元鉄製造で鉄鉱石が必要とされることも変わらない。