自分の好奇心を総動員する「傾聴」の思考法。ビジネス上の会話をより深めるためのヒント

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和やかな雰囲気で会話をする上司と部下のイラスト
(イラスト:髙栁浩太郎)
40~50代のビジネスパーソンにとって、部下との「会話力」は組織内で生き残るための必須条件。『週刊東洋経済』5月31日号の第1特集は「最強上司の会話力」だ。
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会話をより深めるための思考法について解説したい。

人との会話で、内容が「浅い」「深い」と感じたことがあるだろう。浅い人に共通するのは「根拠が薄い」「言葉の『意味・定義』をよく考えずに使う」「成り立ちを知らない」の3つだ。

これらの特徴に当てはまると、聴く側は「話が浅い」と受け取るが、決してひとごとではなく、自分自身に当てはまることもある。意識的に避けるべきであり、そのために有効なのが「客観視」の思考法だ。

根拠の薄い少量の情報に依存した会話は浅く感じる。メディアだけの情報を鵜呑みにする、著名人を引き合いに出して話すと、こうなりやすい。説得の場では権威があるとされる情報を使うことはあるが、権威者がなぜそう述べているか理由を知らないと、自分の意見がないように映るからだ。実績がないのにこういった発言を重ねると、浅いと思われるばかりか信用の低下を招く。

話に客観性を持たせる

こうした事態を避けるには、話に客観性を持たせること。例えば、自分の意見と反対の意見も調べる、統計データを調べると効果的だ。人は自分に都合のよい情報ばかりを集め、都合の悪い情報をスルーする「確証バイアス」に陥りやすく、これらを基にした話は聞き手にとって「あなたの思い込みでは?」と疑いを招きやすい。

ならば、あえて都合の悪い情報も調べ、思考を掘り下げて言葉にすれば話を深くすることができる。信用度の高い統計データを盛り込むことで、信憑性を持たせることも可能だ。

相手が受け取る言葉の意味を想像し、定義に齟齬(そご)が出ないように話したい。意味を調べずにはやりのワードを使うと、よい印象を与えない。成り立ちを知らずに使うのも同様だ。言葉に敏感になり定義を掘り下げて使いたい。思い込みを排除でき、客観性を含ませることで信用に足る言葉になる。

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