富士山噴火で「火山灰」4.9億㎥の戦慄。2時間で都市機能はマヒ、必要な備蓄は「大地震」以上と識者

富士山が噴火すると、各地の被害はどれほどか。被害を最小限にするためにはどうすればよいのか。今年3月、内閣府は富士山噴火の「降灰」に関するガイドラインを公表した。首都圏に暮らす人も内容を知り、備えておくことが肝要だ。
富士山噴火で「火山灰警報」
富士山で大規模な噴火が発生すると、いったい何が起こるのか。
気象庁の有識者検討会は4月25日、3月に公表された「首都圏における広域降灰対策ガイドライン」に基づき、「火山灰警報」の導入を提言した。
富士山が噴火しても、首都圏ならばそこまでの影響はないだろう。
そう考えているかもしれない層に、同検討会座長で、内閣府の「首都圏における広域降灰対策検討会」の座長も務めた藤井敏嗣東京大学名誉教授はこう警鐘を鳴らす。
「確かに溶岩流や火砕流は、東京には到達しないと予想されています。けれども、安心できるわけではまったくありません」
藤井名誉教授によると、富士山が爆発的に噴火して上空8000m以上に達した噴煙は、ジェット気流によって非常に速い速度で東へ移動するという。
「噴火後、わずか1、2時間で東京の空は夕方のように暗くなり、火山灰が降り注ぐでしょう。都市機能はまひします」(藤井名誉教授)
藤井名誉教授が強調するのは、「火山灰」の恐ろしさだ。
火山灰が降り積もると、首都圏でも甚大な被害が出ると予想される。