節約志向の家計がそれでも外食を減らさない理由とは?食料品が値上がりしすぎて自炊しても節約できない…経験則を外れた消費動向を読み解く

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例えば、レストラン予約サイトを運営するTableCheck(テーブルチェック)社が集計している飲食店の1店舗当たりの来店人数は、足元では伸び悩んでいる。

テーブルチェックには安価なチェーン店などがあまり含まれていないとみられているが、最近はそちらに需要がシフトしている可能性がある。実際に、テーブルチェックの来店人数と比較して家計調査における外食の頻度が上振れている。

外食の頻度自体は増えているもののテーブルチェックの利用は減っているということは、外食の単価が低下している証左である可能性がある。

家計は外食という市場にはとどまっているものの、その中で節約志向を強めているようであり、消費マインドの弱さと整合的である。

末廣 徹 大和証券 チーフエコノミスト

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すえひろ とおる / Toru Suehiro

2009年にみずほ証券に入社し、債券ストラテジストや債券ディーラー、エコノミスト業務に従事。2020年12月に大和証券に移籍、エクイティ調査部所属。マクロ経済指標の計量分析や市場分析、将来予測に関する定量分析に強み。債券と株式の両方で分析経験。民間エコノミスト約40名が参画する経済予測「ESPフォーキャスト調査」で2019年度、2021年度の優秀フォーキャスターに選出。

2007年立教大学理学部卒業。2009年東京大学大学院理学系研究科物理学専攻修了(理学修士)。2014年一橋大学大学院国際企業戦略研究科金融戦略・経営財務コース修了(MBA)。2023年法政大学大学院経済学研究科経済学専攻博士後期課程修了(経済学博士)。

 

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