日本株は新三本の矢がイマイチでも上昇する

短期的に波乱の可能性は残るが方向は見えた

「新三本の矢」でGDP600兆円を目指すとした安倍首相。政策の中身はともかく、「来年の参院選を見据えて走り出した」とみることが重要(写真:Natsuki Sakai/アフロ)

米国の「利上げ」は「買い材料」に変わった

先週末25日のNYダウ(ダウ工業株30種平均)は前日比113ドル高の1万6314ドルで終了した。

NYダウは4日ぶりの反発となったわけだが、イエレンFRB(米連邦準備制度理事会)議長が24日の講演で「年内利上げは適切」とし、海外経済の減速について「現時点で金融政策の方向性に大きな変更を与えるほどではない」と発言したことが買い安心感を誘ったとされる。

イエレン議長は、その前の週のFOMC(米連邦公開市場委員会)の会見では、利上げ見送りの理由として、海外経済の減速を強調した。結局これが株価下落の原因となったので、意識して表現を変えたようだ。

マーケットは面白いもので、いやこれこそがマーケットなのだが、つい最近までは、利上げ=売り、見送り=買いとなっていた。しかし今は、利上げ=(景気は強い)=買い、見送り=(景気は利上げできるほど良くない)=売りとなっているようだ。

もっとも、「180度方向転換した」わけではなく、曖昧な部分もあって、イエレン議長も自身の考えを明確にする方が得策と判断したのだろう。

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どん底の2000年代を経て鮮やかなV字回復を果たしたプロレス界の雄。キャラクターの異なるスター選手を複数抱え、観客の4割は女性だ。外国人経営者の下、動画配信や海外興行など攻めの姿勢を見せる。株式上場も視野に入ってきた。