ドラッグ店ゲンキーが地方スーパーを倒せる理由 ｢売れなくても持続可能｣､人口減少に強い仕組み

ゲンキー（写真：編集部）

最近はドラッグストアといっても、マツキヨココカラのような王道のドラッグストアもあれば、売場の半分以上が食品売場のコスモス薬品、クスリのアオキといったフード＆ドラッグといったタイプもある。ドラッグストアというくくりは共通だが、同業とは思えないほどに多様化している。

経済産業省の業態分類では、さまざまな商品をセルフサービスで提供するスーパーマーケットのうち、食品売上比率が7割以上、店舗あたりの売場面積が250㎡以上のチェーンを「食品スーパー」と規定している。

食品の売り上げの割合を毎年増やし、来年にはドラッグストアで、かつ、食品スーパーにも該当しそうなチェーンが、福井県発祥のフード＆ドラッグ、「ゲンキー」である。

食品が売り上げの約7割を占めるゲンキー

ゲンキーの商品別の売上構成は食品が約7割、次いで雑貨が12%であり、ドラッグストアの本来の中心商材、化粧品は10%、医薬品は8％しかない。これだけをみたら、ドラッグストアだとはとても思えないほどだ。

実際、この会社が戦略としてIR資料で示しているのは、食品ディスカウントストアとしての先端的な取り組みだ。