【産業天気図・商社】資源・エネルギーの好調で、しばらくは「快晴」続く

総合商社の好調は当面崩れそうにない。大手５社の第１四半期（４～６月）は三井物産＜８０３１．東証＞が純利益ベースで７割の増益となったのを筆頭に、伊藤忠商事＜８００１．東証＞、三菱商事＜８０５８．東証＞、丸紅＜８００２．東証＞の３社が同６割前後の増益、住友商事＜８０５３．東証＞も４割増益となった。
　原油、鉄鉱石、銅などの国際市況の高騰が今期に入っても続き、総合商社が得意とする資源・エネルギー事業が伸びていることが最大の要因。伸びの最も高い三井物産を例にとれば、鉄鋼原料・非鉄が前年同期比１４２％増の３１７億円、エネルギーが同９９％増の１９１億円となっている。この２部門を合わせた資源・エネルギー事業が増益幅全体の８７％（調整・消去前）を占めている。
　『会社四季報』では、資源・エネルギー価格の高止まり基調が今下期、来上期も続くと見る。中国などＢＲＩＣｓ市場の需要拡大に資源開発・供給が追い付かず、原油ではイランやレバノン、中東・アフリカなどでの地政学上の不安定要素も容易には消えそうにないためだ。こうした見方を前提に、最新の『会社四季報』秋号では総合商社５社の今０７年３月期、来０８年３月期の収益見通しを軒並み上方修正した。０７年３月期は、三菱商事の純益４２００億円から丸紅の同１２５０億円まで、各社、最高益を連続更新することが確実。増益率としては丸紅の前期比７割増を先頭に、三井物産が３割、伊藤忠と三菱商事が２割、住友商事も１５％となる見通し。丸紅は原油や石炭、銅など資源・エネルギー事業が収益を大きく伸ばすうえ、前期あった不良資産処理の悪影響も消えるのが大きい。
　続く０８年３月期は、資源・エネルギー価格の一段の上昇も急落もないとの前提を置いたうえでも、２～８％の増益となる見込み。自動車・船舶などの機械や海外プラントなどが拡大する。積極的な権益投資拡大に伴う新規収益上乗せもあり、商社の収益を着実に押し上げよう。
【大西富士男記者】

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