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「最高益の会社」の株価が上がらない当然の理由 相場に影響を与えるのは過去のデータではない

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  • 安恒 理 現代ビジネス兵法研究会代表
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アメリカから多く輸入される品目で多いのが、食料品。特にトウモロコシといった穀物に加え、牛肉などの畜産物がそれに該当します。その恩恵をまず受けるのが飼料会社ではないでしょうか。

このように、「変化」の影響がどこに及ぶのか、連想を働かせるのです。

環境の変化で人々の行動が変わる

人々の行動に大きな変化が起きた時、企業の業績にプラスになる業種、業績にマイナスになる業種があります。

わかりやすい事例が、2019年末からはじまったコロナ禍です。

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2019年に中国で発生したといわれる新型コロナウイルス感染症は翌2020年3月11日にWHOがパンデミックを宣言。日本のみならず世界的な株安を招きました。2020年初頭には2万4000円台にあった日経平均株価は、3月には一時1万6000円台まで急落します。

しかしその後、急回復を遂げます。その間、業種によって上げ下げは大きなばらつきが出ます。コロナ禍によって人々の行動様式に大きな変化が起きたからです。

最も大きな変化は、人々の流れ。特に外出自粛です。そのため外食産業は業績を大きく下げ、関連銘柄は株価を急落させます。ほかにレジャー関連、鉄道や空運、ホテルなどの銘柄が値を下げました。

一方、ワクチン開発にかかわった薬品関連、マスクの製造会社などは大きく株価を上げます。また、巣ごもり需要でゲーム関連、在宅勤務で一部のIT関連銘柄も値を大きく上げました。

このように、世の中の景色が変わると、上がる株、下がる株の違いに大きな差が出るのです。

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