"テレビ化"進む｢広告付き動画配信｣のヤバさ ビジネスモデルもコンテンツも旧型に接近

しかし、広告付きプランは動画配信ビジネスにとって一段と欠かせないものになりつつある。業界アナリストのブライアン・ウィーザーと、サブスクリプション調査会社アンテナの推計によると、アメリカにおける広告付き動画配信プランの契約数は昨年末時点で9300万件を上回るようになっていた。

アマゾンが自動で広告表示を始め、ほかの動画配信サービスでも広告付きの契約者が増えていることから、現在では広告付きプランの契約数は少なくとも1億7000万件に達していると推計されている。

アンテナによると、2024年1〜3月に動画配信サービスに新規加入したユーザーの56%が低価格の広告付きプランを選択した。前年同期の39%から、さらに増加した格好だ。

業界の広告収入は実は右肩下がり

動画配信企業の幹部たちは加入者を安心させようと、広告が復活しても従来のテレビのように広告が圧倒的な存在感を持つようなことにはならない、という立場を取っている。

「人々は広告を好まないという考え方が常にあったが、それは違うと思う」とディズニーの広告営業担当プレジデント、リタ・フェロは言う。「人々が好まないのは悪い広告や悪い広告体験だ」。

データが豊富に集まる動画配信の世界では、従来のテレビよりも多くの情報に基づいて広告体験が提供されており、企業はユーザーの視聴嗜好や「その人にとって意味のある商品」を把握しているとフェロは主張した。