そこで間違いなく言えるのは、2万5000円よりは2万3000円、2万3000円よりは2万1000円が高値で終わるほうが、今後の株安の反動が和らぐだろうということです。
「山高ければ谷深し」という格言があるように、相場の上昇が大きければ大きいほど、その反動で下落も大きくなるのは避けられない可能性が高まっていくからです。
その意味では、日経平均の高値は2万1000円程度で収まるのが、今後の日本の株式市場や実体経済にとっても傷口が少なくて済むのではないでしょうか。
個人投資家が高値を追いかければ「暴落」も
みなさんもご存知のように、GPIF、共済組合、ゆうちょ銀行、かんぽ生命、日銀などの官制の買い需要は、遅かれ早かれ減少に転じていくでしょう。そして、やがては売り需要になっていくのが避けられないのです。
官制の買いの減少に合わせるように、海外投資家が利益確定売りを増やしていくことになれば、2016年には日経平均はかなり高い確率で下がることになるわけです。海外投資家が日本株をいつ売ってくるのかに関しては、ブログ『経済を読む』でも詳しく述べていますので、興味がございましたらご覧ください。
結局のところ、個人投資家が需給を冷静に注視しながら堅実に行動することができれば、株価バブルの悪影響はある程度抑えることができるでしょう。しかしその反対に、個人投資家が海外投資家と官制の買いに一緒に乗っかって高値を追いかけてしまえば、株価バブルの悪影響は避けられず、日経平均は20％～30％の大幅な調整を強いられる可能性が高いのではないかと考えています。
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