現場の効率化は工期短縮、ひいては人手不足解消につながっていく。
「今や大抵の職人はアプリを使いこなすことができる」と話す大住建設の菊地社長。DXによる「チリツモ」が2024年問題解決のカギとなる（写真：編集部撮影）
変革の意識が乏しく、昔ながらの慣習が数多く残る「レガシー産業」の建設業界に、時間外労働の上限規制の適用という「2024年問題」が襲いかかる。
『週刊東洋経済』3月30日号の特集は「ゼネコン下剋上」。変革ののろしが上がる。
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「ヘルメットよいか」「ヘルメットよし！」
埼玉県さいたま市にある大和ハウス工業の北関東支社。パソコンの画面越しに、毎朝20～30の住宅工事現場とスマートコントロールセンター（SCC）がつながり支社の担当者が安全確認を行う。大和ハウスは2020年に工事現場の遠隔確認システムを導入。今では全工事現場約3000カ所のほぼすべてに定点カメラを設置し、各事業所で工事現場の遠隔確認を行う。
「工事現場の安全が確保されているか見ることができ、作業員はカメラを意識して、危険な行為をしなくなる」と北関東支社の坂下裕二次長は話す。
21年には「物件ポータルサイト」の運用も始まり、足場の点検や危険予知活動など、物件に関するさまざまなやり取りをスマートフォンのアプリで行えるようになった。
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