アクティビストに狙われるゼネコンを、2つの指標で総合評価。
（写真：taa / PIXTA）
変革の意識が乏しく、昔ながらの慣習が数多く残る「レガシー産業」の建設業界に、時間外労働の上限規制の適用という「2024年問題」が襲いかかる。
『週刊東洋経済』3月30日号の特集は「ゼネコン下剋上」。変革ののろしが上がる。
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次はどのゼネコンがアクティビスト（モノ言う株主）の標的になるのか。それを探るため、東洋経済は3つの指標でランキングを作成した。
この記事に掲載した「1.」はPBR（株価純資産倍率）が低く株価が割安な会社の、「2.」はネットキャッシュ倍率が低く現金などの手元キャッシュが時価総額に比べて豊富な会社のランキングである。
そして、「1.」と「2.」を点数化したのが下表の総合ランキングだ。
総合1位は京都府に本社を構える金下建設。PBR、ネットキャッシュ倍率ともに低い。投資ファンド、ブラッククローバーリミテッドが同社株を保有していたが、2020年に売り抜けたようだ。新たな「来訪者」は現れるのか。
3. トップ100を一挙公開！ 総合ランキング
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