日本勢がシェア8割を握るが…
バンコクEVエキスポ2023で展示されたBYDのEV（Anadolu / Getty Images)
今期の純利益計画は過去最高の4.5兆円と絶好調のトヨタ自動車。だが、競争力の源泉であるグループ各社で不正が相次いでいる。試練を乗り越え成長を持続できるのか。『週刊東洋経済』3月23日号の第1特集は「絶頂トヨタの試練」だ。
※前編はこちらから無料で全文をご覧いただけます。
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EVシフトの波がいま最も押し寄せているのが東南アジアだ。
中でも、地域の輸出拠点としての機能もあるタイでは2023年の乗用EV登録台数が前年比7.9倍の7万6144台となった。
1980年代半ば以降、生産工場の立ち上げやサプライチェーン、アフターサービスの構築に地道に取り組み、タイやインドネシア、フィリピン、シンガポールではトヨタが販売首位に君臨する。
東南アジアはホンダやいすゞ自動車、三菱自動車を含む日本勢が地域全体で8割のシェアを占め、日本車の牙城だ。豊田会長もタイでのレースに自ら参加し、幅広い分野の発信で同地域を重要視する姿勢を示す。
新興勢力がEVで攻勢
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