日本勢がシェア8割を握るが…
バンコクEVエキスポ2023で展示されたBYDのEV（Anadolu / Getty Images)
今期の純利益計画は過去最高の4.5兆円と絶好調のトヨタ自動車。だが、競争力の源泉であるグループ各社で不正が相次いでいる。試練を乗り越え成長を持続できるのか。『週刊東洋経済』3月23日号の第1特集は「絶頂トヨタの試練」だ。
※前編はこちらから無料で全文をご覧いただけます。
![週刊東洋経済 2024年3/23号（絶頂トヨタの試練）[雑誌]](https://m.media-amazon.com/images/I/51yPIwGbpLL._SL500_.jpg)
『週刊東洋経済 2024年3/23号（絶頂トヨタの試練）[雑誌]』（東洋経済新報社）書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします。定期購読の申し込みはこちら
EVシフトの波がいま最も押し寄せているのが東南アジアだ。
中でも、地域の輸出拠点としての機能もあるタイでは2023年の乗用EV登録台数が前年比7.9倍の7万6144台となった。
1980年代半ば以降、生産工場の立ち上げやサプライチェーン、アフターサービスの構築に地道に取り組み、タイやインドネシア、フィリピン、シンガポールではトヨタが販売首位に君臨する。
東南アジアはホンダやいすゞ自動車、三菱自動車を含む日本勢が地域全体で8割のシェアを占め、日本車の牙城だ。豊田会長もタイでのレースに自ら参加し、幅広い分野の発信で同地域を重要視する姿勢を示す。
新興勢力がEVで攻勢
この記事は有料会員限定です。
ログイン(会員の方はこちら)
有料会員登録
東洋経済オンライン有料会員にご登録頂くと、週刊東洋経済のバックナンバーやオリジナル記事などが読み放題でご利用頂けます。
- 週刊東洋経済のバックナンバー(PDF版)約1,000冊が読み放題
- 東洋経済のオリジナル記事1,000本以上が読み放題
- おすすめ情報をメルマガでお届け
- 限定セミナーにご招待
この記事の特集
トピックボードAD
有料会員限定記事
無料会員登録はこちら
ログインはこちら