任天堂が｢スイッチ7年目｣で見せつけたすごみ ハードル高い下期も強力タイトルを複数用意

後継機をめぐる報道も飛び交う中、スイッチ関連の売り上げは高水準を維持している（撮影：梅谷秀司）

常識破りの勢いはどこまで続くのか。

任天堂は11月7日、2023年度中間決算を発表した。売上高は前年同期比21％増の7962億円、営業利益は同27％増の2799億円。上期の売上高としては、2017年3月にニンテンドースイッチが発売されて以降、最大となった。

減収減益を見込んでいた通期業績予想も上方修正を行い、売上高は1兆5800億円（前期比1.4％減）、営業利益は5000億円（同0.9％減）と、ほぼ前期並みの水準となる計画だ。上期の販売実績を反映させたほか、前提とする為替レートを1ドル130円から140円に、1ユーロ135円から150円に見直した。

さらにスイッチの通期でのソフト販売本数についても、1億8000万本から1億8500万本（前期は2億1396万本）へと上方修正した。

スイッチは本体・ソフトともに前年超え

上期の売上高が伸びた最大の要因は、スイッチの本体およびソフト両方の販売数量が増えたことだ。上期実績は、本体が684万台（前年同期は668万台）、ソフトは9708万本（同9541万本）。5月に発売された「ゼルダの伝説 ティアーズ オブ ザ キングダム」の販売本数が1760万本（セルスルー、個人の顧客への販売ベース）を記録し、7月に発売した「ピクミン4」なども好調だった。

本体・ソフトともに前年同期比での販売数量の伸び率は2％前後と、数字だけ見ればそこまで勢いを感じないかもしれない。

ただ、ゲーム端末は販売年数が経つにつれて販売数量も落ちていくのが一般的。2004年11月に発売され、任天堂で過去最も売れたハードであるニンテンドーDSは、販売8年目に入った2011年度の販売台数が510万台だった（前年度に後継機種が発売）。それを考えると、これほど長く続くハードはなかったといえる。

プレーユーザー数は1億1700万人（2022年10月〜2023年9月）と増加の一途をたどり、古川俊太郎社長も今年度末に販売8年目を迎えるスイッチについて「未知の領域に入った」と語っていた。