イランによる｢ホルムズ完全封鎖｣は非現実的 掃海部隊を中東に派遣する前提に誤り

また万が一にもイランが機雷封鎖を行おうとしても、米国は機雷敷設を見逃さず攻撃し妨害する。これは攻勢的対機雷戦と呼ばれる戦法である。イランがホルムズ海峡での機雷敷設を始めた場合、米国は妨害を躊躇しない。中央部航路帯近くに機雷を敷設しただけでも、国際海峡の通航確保を理由に攻撃するだろう。

その場合、敷設用艦船や航空機は発見次第に攻撃される。これらは比較的鈍重なタイプが多く使われるため容易に撃破されてしまう。攻撃を避けるため民間船舶を使っても、機雷敷設に従事した段階で保護の対象から外れるので意味はない。

完全封鎖前には迂回航行できる

場合によっては、イランは逆封鎖を受けるだろう。米国は逆封鎖することによって機雷封鎖を妨害できるだけの能力を持っている。中小規模の港湾なら機雷100～300個でほぼ使用できなくなる。機雷の準備や設定ができていれば、米国なら1日で敷設できる数である。

仮にホルムズに多少の機雷が敷設されても、日本の支援が必須になるわけではない。完全封鎖以前であれば、機雷対策は迂回航行によって実現できる。

迂回航行のために機雷原を局限・確定するのも容易だ。ホルムズ海峡の航路帯は水深60～100メートルと深いこともあり、海底設置式はまず使われない。適するのはロープで錘と繋がれ、海面近くに浮かぶタイプだ。特にイランが使用するタイプは接触で爆発させる方法なので、船底にあわせて水深5メートル未満に設置される。これであればヘリを使って上空からの透視で発見できる。

もちろん将来的には機雷除去が求められ、その場合には間違いなく日本の出番もある。だが、機雷処分をしなければ日本の生存が脅かされると考えるのは間違いだ。