未曾有の危機に立ち向かう再生可能エネルギーの未来《１》将来有望な太陽光、風力、地熱エネルギー

　そのような中、再生可能エネルギーへのシフトはエネルギー確保とCO2削減の両立に加え、新たな産業を生み出し、雇用を確保することを可能とする大きな事業機会なのである。問題は、「それは日本で本当に可能なのか」、そして「どうやって実現するのか」である。

再生可能エネルギーは40年後の主力エネルギーに

日本および世界の再生可能エネルギーの導入可能量についてはさまざまな試算がある。IPCC（気候変動に関する政府間パネル）が5月に発表した報告書では、約40年後の2050年までに最大で全世界の77％の電力需要を再生可能エネルギーで賄えると結論づけている。

WWF（世界自然保護基金）も2050年までに再生可能エネルギー100％に移行する筋道を示した技術シナリオを2月に発表した。また環境省は先日、事業採算性を加味したシナリオに基づく国内の再生可能エネルギー導入ポテンシャル調査を発表した。

単純にエネルギー量だけを見た場合、世界全体、また日本であっても再生可能エネルギーのポテンシャルは十分に大きいことがわかる。しかし、導入に際してはコストや設備等のさまざまな制約条件が存在する。日本が再生可能エネルギー大国としてこの新しい市場で台頭するためには、既存の発想や枠組みを超えた強力な取り組みが必要である。

さて、次回以降は、太陽光や風力等のポテンシャルと推進施策の現状、そして国内外の事例から再生可能エネルギー活用のカギを探りつつ、日本のエネルギー戦略の未来について考えていきたい。

ふじつ・ともこ