原油価格は1バレル=100ドル超になる懸念がある 「中国経済が不調でも上昇」は現実のものに
原油先物価格が高止まりしている。すでに筆者は原油価格が比較的落ち着いていた時期から「原油価格は中国経済が不調でも上昇の懸念がある」(7月21日配信)の中で、リスクを指摘してきた。主な理由はサウジアラビアなどの自主的減産継続などによるものだ。
サウジやロシアなどの減産継続で需給が逼迫
実際、9月に入って同国は日量100万バレル(1バレル=約159リットル)の自主的減産を年内いっぱい継続する方針を明らかにした。またロシアもこれに同調する形で、日量30万バレルの自主的減産を年末まで継続する方針を示した。
このとき、市場の大勢は「延長するとしても、せいぜい10月の1カ月間だけだろう」と高をくくっていただけに、減産決定はかなりの強気サプライズとなった。その後、原油の国際指標であるNYのWTI原油先物価格は9月19日に一時1バレル=93ドル台まで急伸した。
当面、石油輸出国機構(OPEC)13カ国とロシアやアゼルバイジャンなど非OPEC加盟国10カ国で構成するOPECプラスも、サウジやロシアの意向を受けて、現在の減産体制を維持することになりそうだ。
OPECプラスは昨年8月、新型コロナウイルスの感染爆発後の価格急落を受けて打ち出した大幅減産をすべて解消、同9月にはさらに日量10万バレルの増産を行った。
だが、その後価格が再び急落したことを受け、同10月の会合では一転して日量200万バレルの減産を決定した。今年に入ってからは、まずロシアが2月から50万バレルの自主的な減産を行う意向を示し、それに呼応するように4月にはサウジやUAE(アラブ首長国連邦)などの主要国の自主的減産で合意、追加の減産量は日量166万バレルにのぼった。
結局、現時点での減産量は、昨年8月水準から比べると、日量500万バレル近くにも上っている計算となる。これは世界の消費量(1日あたり1億バレル強)で見ると、ざっと約5%近くも供給が減る計算だ。
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