｢2024年問題｣に挑む建設テック5社のすごい新技 大手ゼネコンと次々に協業し業界の課題を克服

大手ゼネコンとの連携を打ち出す建設ベンチャーは、ほかにも数多くある。

研究開発型の建設テック「DataLabs（データラボ）」（東京都中央区、2020年設立）は、自動3Dモデル（BIM／CIM）技術を基に建設業務を効率化するクラウドシステムを提供している。  

主力サービスの「Modely（モデリー）」は、建物の配筋配置（鉄筋の配置）をチェックする「配筋検査」の省力化に役立つ。iPadなどで取得した配筋の点群データをクラウドにアップロードすると、それを自動でモデル化し、検査帳票も自動で出力できる。検査帳票を共有すれば、発注者の現場での立ち会い頻度も減らせる。

DataLabsの主力サービス「Modely（モデリー）」は、建物の「配筋検査」の省力化に役立つ（DataLabs提供）

従来の配筋検査には複数人必要だったが、モデリーを使えば1人での作業が可能になる。鹿島や清水建設といった大手ゼネコンから地方建設会社まで、こぞって導入している。

田尻大介社長は大学卒業後、JAXA（宇宙航空研究開発機構）で衛星データの利用普及事業に従事した経験を持つ。「さまざまな技術を知ることが好きで、それらの技術がビジネスにつながることに面白みを感じる」と語る。

建設工事で発生するCO2排出量をAIで自動算出

環境分野に焦点を当てた建設DX（デジタルトランスフォーメーション）の領域を開拓しようとしているのは、2022年に設立したばかりの「ゴーレム」（東京都千代田区）だ。

国内で初めて、建築物のCO2排出量計算ツールを提供。建物の資材製造・建設工事など一連の過程で発生するCO2排出量をAIで自動算出できる。

ゴーレムの野村大輔社長は、環境分野に焦点を当てた建設DXの領域を開拓する（記者撮影）

大手ゼネコンとの連携を強化しており、スーパーゼネコンの清水建設とは共同でCO2排出量算出プラットフォーム「SCAT（スキャット）」を開発、今年4月から本格運用を開始した。

カーボンニュートラル実現に向け、大手デベロッパーの間では環境性能の高い建物への需要が高まっている。建物建設中の環境負荷についても、正確に算出しようとする動きが顕著になっている。