「貧困不良少年」が経済学のスターになった! 規格外経済学者、フライヤー教授の快進撃

著者フォロー
ブックマーク

記事をマイページに保存
できます。
無料会員登録はこちら
はこちら

印刷ページの表示はログインが必要です。

無料会員登録はこちら

はこちら

縮小

その後も同氏の活躍は続き、2008年には英「エコノミスト」誌が10年に1度掲載する「世界の若手エコノミスト8人」に選出された。2007年~2008年にはニューヨーク市のChief Equality Officer(最高平等責任者)を務めるなど、研究以外にも活動の幅を広げている。

近年、米国では人種間の緊張が高まっており、先月にもメリーランド州ボルティモアで白人警察官による拘束時の影響から黒人男性が死亡したことに対する激しい抗議活動が全米各地で起こっている。

こうした中、経済学の観点から人種間格差是正に取り組んでいるフライヤー氏の研究が評価された意義は大きい。そこで、今回は2014年11月1日号の「週刊東洋経済」に掲載された同氏のインタビューを再掲したい。

アメリカンドリームは廃れつつある

──非常に厳しい幼少時代を過ごしたと聞いていますが、過去の経験は現在の研究にどのように影響しましたか。

私が育った社会は米国における最下層だ。子どもの頃から自分の周りには才能のある知人がたくさんいるにもかかわらず、いろいろな理由からその才能を生かせないでいると感じていた。

米国では子どもの頃育った地域の平均収入と、大人になって暮らす地域の平均収入に大きな相関性がある。この相関性は強まるばかりで、出身や宗教、人種にかかわらず努力すればいい暮らしを得られるというアメリカンドリームは廃れつつある。格差は開いているだけでなく、あらゆる側面で現れ始めている。

自分の育ちを考えれば、ハーバード大の教授になれたことは幸運としか言いようがない。格差の両極を経験しているわけだ。私の最終的なゴールは、育った場所と将来暮らす場所の相関性を弱めることだ。

ただしやみくもに格差をなくせばいいわけでもない。格差を縮めながら、起業家精神や必死に働くというモチベーションを養う方策が必要だ。単に格差をなくすのならば、同じ額の給与を全員に与えればいい。だが、それではスティーブ・ジョブズになるインセンティブも生まれない。経済成長を続けるには彼のような存在が欠かせない。

次ページ人種問題が誰にとってもリアルになっている
関連記事
トピックボードAD
政治・経済の人気記事