利益率が低下してもテスラが脅威である理由 既存大手は太刀打ちできず､中国BYDが猛追

積極的な値下げ戦略でEVの販売台数を伸ばすテスラ。儲からないといわれるEVで既存の自動車メーカーの利益率を凌駕している（写真：テスラ）

「粗利益と収益性の変動は長期的に見れば小さいものだ」。営業利益率の低下について問われたイーロン・マスクCEOは、強気の姿勢を崩さなかった。

テスラが7月19日に開示した2023年第2四半期（4月～6月）は、売上高が前年同期比47.2％増の249億2700万ドルと大幅に伸びた反面、営業利益は同2.6％減の23億9900万ドルと小幅減益となった。売上高営業利益率は9.6％と、前年同期比の14.6％から5ポイント低下。2023年第1四半期（1～3月）の11.4％からも落ち込んだ。

利益率が悪化した最大の原因は車両価格の引き下げである。テスラは2023年の初頭から中国とアメリカで複数回の値下げを実施した。結果、第2四半期の販売台数（出荷台数）は46.6万台と前年同期比83％増となった。

一方で収益性が犠牲になった。第2四半期の自動車事業のグロスマージン（粗利益率）は19.2％で、前年同期の27.9％から8.7ポイント低下した。営業利益を販売台数で割った1台当たり営業利益は5146ドルと、1年前の9674ドルからほぼ半減となった。

低下してもなお高いテスラの利益率

もっとも、このことがテスラの苦境を表しているかというと、そんなことはない。

たとえば、大手自動車メーカーの営業利益率を見ると、トヨタ自動車が7.3％（2023年3月期）、フォルクスワーゲン（VW）は7.9％、ゼネラルモーターズ（GM）は6.6％（ともに2022年12月期）。いずれもテスラより劣っている。