ランキング上位にはPBR1倍前後の企業が目立つ
3位の日清紡ホールディングスは外国人持ち株比率が直近で25.4%と、3年前から12.0ポイント向上している。コロナ禍による新車の需要急減がブレーキ摩擦材や車載半導体事業を直撃し、2020年12月期は営業利益が12億円にまで落ち込んだが、2021年12月期は同217億円、2022年12月期は同154億円と業績は完全に復調した。
7月には無線・通信技術を軸に官公庁向けのソリューション事業などを展開する日立国際電気の買収を予定しており、防災・監視システムや船舶向け無線通信機器などを手がける傘下の日本無線との技術や販売面でのシナジーを通じた成長力強化を狙う。3年前に800円近辺で低迷していた株価は、足元では1100円台を回復している。
そのほか上位には4位に日本板硝子、5位に車載ハーネスや電子部品などのフジクラがランクインするなど、PBR1倍前後の製造業が目立った。外国人投資家の持ち株比率とともに、PBR1倍割れからの脱却に向けた業績改善策や株主還元の強化が発表される可能性についても意識しておくとよさそうだ。
(本記事は「会社四季報オンライン」にも掲載しています)
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