年初には世界の株式市場の中でも出遅れが目立っていた日本株だが、夏が迫るにつれて目覚ましい上昇力を発揮している。日経平均株価は6月に入りバブル後の高値を相次ぎ更新した。
その原動力は、国内株式市場で最大の投資主体である海外投資家に広がる「日本株買い」の動きだ。東京証券取引所が発表した投資部門別売買動向では、5月第5週まで外国人投資家は10週連続で買い越している。
海外勢が日本株への買い姿勢を強めたのには、複数の理由がある。
東証によるPBR(株価純資産倍率)1倍割れ企業への改善要求が、業績や株主還元の改善につながると評価されたこと。さらに、世界的に影響力がある投資家のウォーレン・バフェット氏が総合商社株を買い増し、日本株にポジティブな姿勢を見せたことなどもあって、株式市場では日本企業を再評価する動きが活発になった。
外国人比率が上昇するとともに株価は急伸
海外投資家は、全体相場を押し上げるだけの資金力があることに加えて、個別株への投資判断に際して企業の成長性やESGへの対応度を厳しく問う傾向がある。そのため、海外勢がどの企業を買い増してきたのかは、中長期的に有望な企業を考えるうえで重要な手がかりの1つといえる。
そこで今回は、6月16日(金)に発売した『会社四季報』2023年3集(夏号)の特集「巻頭ランキング」から、「外国人持株比率3年前比向上度ランキング」の一部を紹介する。
東洋経済が半期ごとに集計している各社の株主データを基に、2020年3月のコロナショックの日本株下落から、海外投資家が買い進めてきた企業をランキングにまとめた。
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