任天堂創業家へ反撃！東洋建設｢意外すぎる一手｣ 6月27日の株主総会を前に攻防がヒートアップ

当面の焦点はやはり、6月27日に予定されている定時株主総会だ。

東洋建設が提案する新役員案について、YFO関係者は次のように明かす。「大林氏や平田氏といった、土木と建築という事業柱のバックグラウンドがある方については、（YFO側は）反対しないだろう。ただ、スキルセットを考慮したうえで、一部の役員候補については反対するかもしれない」。

この関係者のいうスキルセットとは、YFOが株主提案する役員候補との経営上のバランスのことだ。YFOは常勤取締役候補として、元三菱商事の代表取締役である吉田真也氏、元フジタの建築本部理事の登坂章氏、そして社外取締役候補として弁護士で日本ガバナンス研究学会理事の山口利昭氏などを提案する。

役員が混在する「連邦」体制になる可能性

YFOとしては、提案する新役員候補の9人全員が東洋建設の経営に参画することが前提だが、そのうち数名が選任されることも考えられる。つまり、結果としては、今後の東洋建設の経営は、東洋建設側が提案する役員とYFO側が提案する役員が混在する「連邦」体制になる可能性はある。

YFO側の株式保有比率は合計で27％超。一方、前田建設（20％超保有）と、ほかの親密な政策保有先が東洋建設を支持するとみられる。海外投資家がどう動くのかが、定時株主総会の行方を決定づける。