（撮影：尾形文繁）
かつては世界を席巻した日本の電機メーカー。重電、家電、半導体など電気に関わる幅広い事業を総花的かつ同質的に手がけ、総合電機とひとくくりに呼ばれることが多かった。
しかし、2008年のリーマンショックあたりから状況は一変。不採算事業から撤退して採算の取れる事業に経営資源を投下するという、個社の強みに応じた構造改革を迫られることになった。
現在の電機メーカーの収益力を左右する要因の1つとして、こうした過去の構造改革の巧拙が挙げられる。
下図は2008年3月期以降の各社の営業利益率を示したものだ。ここからは、ソニーグループと日立製作所が利益率の改善で他社を上回っていることが見て取れる。
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