音楽業界､サブスク時代で激変する収益モデル 著名アーティストも､人気の維持にはひと苦労

ライブは成長市場でコロナ禍前の2019年には3665億円に達した（撮影：尾形文繁）

「音楽サブスクリプションはもうからないのか」

この話題がSNS上などで定期的に議論を巻き起こすのは、音楽業界の構造変化を象徴しているからだ。音楽ファンの行動も、アーティスト側の販売戦略も、CD全盛期から様変わりしている。

テレビのタイアップはもちろん、TikTokといったSNSの投稿やユーチューブで楽曲に出合い、サブスク（ストリーミング）を利用して聴く。CDやダウンロードで購入し、所有する。音楽ライブに参加するファンもいる。

また、複数のアーティストが出演する「音楽フェス」で知ったアーティストの楽曲を、サブスクやユーチューブで聴く。SNSでシェアするなど、近年の音楽ファンの行動は多様化、複雑化しているのだ。

瞬間風速ではダメ？ 

基本的に、CDでもサブスクでも、作詞家や作曲家は著作権を保有する「音楽出版社」との契約に基づいて、販売数や再生数に応じた「著作権使用料」の分配を受ける。

アーティストはレコーディングした音源に関する権利「原盤権」を持つレコード会社などとの契約によって、アーティスト印税を分配されている。アーティスト自身が作詞、作曲も手がける場合は著作権使用料も入ってくる。

サブスクの著作権使用料は、プラットフォームの収入が原資となる。サービス全体に対して楽曲の再生時間が占める割合から使用料が決まり、著作権管理団体へ支払われ、手数料を差し引いて音楽出版社へ。そして作詞家・作曲家に分配されるという流れだ。