週刊東洋経済 最新号を読む(5/16号)
東洋経済オンラインとは
政治・経済・投資 #経営戦略の実戦

50年間高成長で高収益を遂げた日本企業30社とは 海外進攻・事業新興・国内深耕で圧巻の成果

8分で読める
2/4 PAGES
3/4 PAGES
■事業新興で高成長、高収益を遂げた10社

HOYA(精機、東京、1944年、7.68%)

東京精密(精機、東京、1949年、6.33%)

イビデン(電機、岐阜、1912年、6.29%)

テルモ(精機、東京、1921年、9.30%)

日本写真印刷(その他、京都、1946年、6.56%)

ウシオ電機(電機、東京、1964年、9.01%)

ロート製薬(化学、大阪、1949年、5.60%)

花王(化学、東京、1940年、5.65%)

任天堂(その他、京都、1947年、13.1%)

キヤノン(電機、東京、1937年、10.45%)

*1 地名は生地、年は設立年、%は50年間実質成長率を示す

*2 高成長、高収益の定義や企業分類の詳細については『企業成長の仕込み方』を参照

この10ケースの顔ぶれには偏りがある。その最たる属性が業種で、海外進攻の10ケースに登場した機械と輸送が消え、代わりに精機とその他の製造業が登場する。母数の小さい精機から3ケースも入るのは驚きを誘う。

当初は精機に分類されていたキヤノンも含めると4ケースとなるため、新興事業を生み出す素地として豊穣な業種と、そうでない業種があることは間違いない。

国内深耕を主軸に据えた成長パターン

ここで紹介する最強の成長パターンのなかでも、経時劣化が目立つのが国内深耕を主軸に据えたものである。

ここで言う国内深耕とは、分析対象期間の入口時点の主業や副業を時代環境の変化に適合させつつ、市場を拡幅したり単価を引き上げていくことを指している。

ここに登場するケースは、本来の意味においては国内深耕しかしていない。しかしながら、そう言い切っては身も蓋もない。

ここでは事業内の種別次元で新興事業を定義して、ケース間のコントラストをハイライトした。

このパターンで成長を遂げた10社の顔ぶれは以下の通りである。

次ページが続きます:
【国内深耕で高成長、高収益を遂げた10社】

4/4 PAGES

こちらの記事もおすすめ

あなたにおすすめ

政治・経済・投資

人気記事 HOT

※過去1週間以内の記事が対象