原油は不況でも1バレル＝100ドル突破の可能性 アメリカの景気が減速でも価格は下がりにくい

OPECプラスは日量200万バレルの減産を決定。右から2番目がサウジアラビアのアブドルアジズ・エネルギー相（写真：ブルームバーグ）

原油価格は今後上昇するのか、下落するのか。先行きの予想はかなり割れているようだ。結論から言えば、筆者は前者の可能性が高まっていると考えるが、まずは先日のイベントから振り返ってみよう。

産油国は、これ以上の価格下落を望んでいない

石油輸出国機構（OPEC）とロシアなど非OPECの産油国10カ国で構成するOPECプラスは10月5日、加盟国の生産量を8月時点から日量200万バレル削減することで合意した。

今回の会合は、ウィーンにあるOPEC本部で、新型コロナの感染爆発後初めて対面で行われる格好となった。減産量の内訳は、リビアとイラン、ベネズエラを除くOPEC加盟10カ国が日量127万3000バレル、非OPEC産油国が72万7000万バレルで、11月から実施される予定だ。減産量も、2020年4月に1000万バレルを超える大幅減産に踏み切って以来の大きさとなった。

市場はこの決定を好感。国際的な指標であるWTI原油先物価格は9月末には1バレル＝80ドルを割れていたが、10月10日には93ドル台まで上昇した。

「日量200万バレル」は世界の需要の2％に相当する量だ。ただ、産油国の中には設備投資の不足を理由とした生産能力低迷によって、8月時点の生産割り当てを十分に達成できていなかった国も多い。そのため、実際の減産量は200万バレルを大きく下回ると見られており、需給への短期的な影響は限定的なものにとどまると見られているのも確かだ。

だが、OPECプラスがこれ以上の原油価格の下落をよしとせず、「断固たる行動」に打って出る姿勢を明確に示したことは、やはり無視できない相場の下支え要因となりそうだ。

とくにサウジアラビアは夏にアメリカのジョー・バイデン大統領の訪問を受けたのは記憶に新しい。大統領から増産を直談判されてもそれに十分に応じず、今回もアメリカが不快感を示す中でもロシアとの連携を確認、大幅な減産に踏み切ったわけだ。これ以上の価格下落を阻止するという、産油国の強力なメッセージは投資家に安心感を与え、市場に継続的な投機買いを呼び込みやすくするのではないか。