パチンコ､｢倒産｣と｢リストラ｣ドミノの深刻背景 中堅メーカー襲う規制強化､シェア争いの大波

倒産した高尾の東京支店（東京都台東区、記者撮影）

国民的な娯楽産業を支えてきたメーカーたちがいま、苦境に立たされている。

2022年5月30日、愛知県の中堅パチンコメーカー・高尾が東京地方裁判所に民事再生法の適用を申請した。

同社は戦後間もない1950年創業の老舗で、近年は「弾球黙示録カイジ」などのシリーズを展開してきた。帝国データバンクと東京商工リサーチによれば、近年の業績は大きく悪化し、資金繰りが逼迫。自力での経営再建を断念した。負債総額は66億円と見込まれている。

売上高はピーク時の6割減に

日本生産性本部の『レジャー白書2021』によると、全国パチンコホールの2020年の売上高は14兆6000億円で、前年から27%も減少。コロナ影響による集客への打撃は甚大だった。近年は多様化するレジャー市場で徐々に規模が縮小しており、35兆円に迫ったピーク時の2005年と比べると、実に60%近い減少だ。

パチンコホールの売り上げ減少は当然、パチンコ機やパチスロ機メーカーを直撃する。パチンコ・パチスロ機大手のセガサミーホールディングスは2021年3月期、遊技機事業は106億円の赤字に転落した。これを受けて、2020年末にかけて希望退職の募集に踏み切った。

このリストラの結果、2021年3月末時点の遊技機事業の従業員数は前年から377人減の1022人となった。

「ルパン三世」などの人気パチンコシリーズを手掛ける大手メーカーの平和も2022年3月期は6億円のセグメント赤字に転落した。同社も2022年初めに遊技機事業を対象として希望退職を募集し、255人が同社を去った。同社は人員削減にとどまらず、全国に25カ所ある営業拠点のうち、八王子や郡山など5カ所の廃止にも踏み込んだ。