ディズニー大転換｢入園者数引き下げ｣戦略の背景 昨年就任の吉田社長が明かすパークの課題とは

――今後3年間で具体的な上限の人数を模索していく方針です。どんな点がポイントになりますか？

ゲストがどんな満足度なのか、つねに調査を行っている。毎日の来園者調査（エントランス付近で実施、eチケット購入者にメールで質問を送る形式）から定期的な調査、社内の施策を検討するための調査も行っている。

そうした過去の数字から「このくらいの入園者数なら満足度はさらに高まる」という想定がある。パークは生き物に近いものがあるので、それが正しいかはわからないが。ディズニーシーは2023年度に新エリア「ファンタジースプリングス」が開業すればキャパシティが上がる。それも含めて、今後3年間で見極めていく。

アメリカのディズニーとは、東京ではこんな施策を行っているなど、情報交換はつねにしている。アメリカも休園を経て、再開後は入園者数を制限するなど、同じようなステップを踏んできた。上限の引き下げについても異論はなかった。満足度を重視しているのは東京だけではないので。

――単価引き上げを重視する一方で、足元では子供料金を半額にする夏場のキャンペーンを実施しています。狙いは？

報道されているほど皆さんが活発に動かれているかというと、そうではなく、まだ安心できない状況だ。ただ、小さなお子様連れの家族などはもっとお迎えしたい。3年ぶりの行動制限のない夏にはこうした施策が必要だろうと。子供料金の半額キャンペーンは震災後にも実施して非常に好評だった。

7月に販売を開始した「ウィークナイトパスポート」（平日17時以降に入園）や「アーリーイブニングパスポート」（休日15時以降に入園）も、短時間で楽しんでいただけるニーズが出てきたということで投入したものだ。