サクラ/eKクロスEVは軽BEV普及の起爆力になるか 新車購入者｢1万人調査｣に見る軽BEVの可能性

2台目以降の需要（併有車としての需要）を考えたとき、日本の場合、雪国は避けられない。しかし、BEVは寒冷地と相性が悪いとされている。豪雪地帯では4WD仕様に乗るのが一般的だが現状、サクラにもeKクロスEVにも4WDは用意されていない。

「ekクロスEV」はSUVテイストのデザインを特徴とするが4WDの設定はない（写真：三菱自動車）

国土交通省によれば、全国1719市町村のうち、532市町村（30.9％）が豪雪地帯である。さらにそのうち201市町村（11.7％）は、特別豪雪地帯だ。国土のうち、実に50.8%が豪雪地帯なのである（特別豪雪地帯＝同19.8%）。

自動車検査登録情報協会によれば、全国の乗用車の保有台数6180万台のうち、特別豪雪地帯を有する都道府県（北海道、青森、岩手、宮城、秋田、山形、福島、群馬、新潟、富山、石川、福井、長野、岐阜、滋賀）の保有台数は、1629万台と26.4％になる。

これに、豪雪地帯を有する都道府県（栃木、京都など）も加えれば、さらに雪国で保有されている自動車は多い。「世帯あたり保有台数」の多い都道府県は降雪地帯であることが多いので、軽自動車BEVの普及を考えた際に、雪国は決して無視できるボリュームではない。

市場活性は他メーカーの参入次第？

これはサクラ／eKクロスEVそのものの話ではなく、軽自動車BEV全体の話となるが、普及速度を上げるためには、市場内に“どれだけの選択肢があるか”が重要だ。そのためには、日産と三菱だけではなく、軽自動車でいえばダイハツ、スズキ、ホンダの参戦も必要である。

というのも、新車販売は既存顧客からの代替需要が売り上げの大部分をしめる。そのためメーカースイッチ（他メーカー車へ乗り換えること）が非常に高い割合で起こり、「他社から顧客を奪取し続けシェアを拡大する」というシナリオを描くには限界があるのだ。

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メーカーごとのディーラーの数も有限であることから、各社の参戦が待たれる。補助金のあるうちに販売することが、既存顧客の流出を防ぐうえで重要になるだろう。

今、日本の新車販売の約4割を軽自動車が占めている。そのため、軽自動車BEVが普及するかどうかは、日本でのBEVの普及、ひいては国内メーカーのグローバルでのプレゼンス向上という意味でも試金石となる。サクラ／eKクロスEVの車としての評価は高い。この2車が軽自動車BEV普及のきっかけになるかは、他メーカーの手にかかっているといってもいいかもしれない。